ブロックチェーンゲームでは誰がお金を払うのか

ブロックチェーンゲームと聞くと、「遊んで稼げる」「NFTを売却できる」といったイメージを思い浮かべる人は少なくありません。一方、プレイヤーが受け取る報酬がどこから生まれ、自分が支払ったお金が誰へ渡るのかは、ゲームごとに仕組みが異なります。

ブロックチェーンを採用していても、すべてのゲームがNFTや独自トークンを発行しているわけではなく、ゲーム外での売買や換金に対応しないタイトルもあります。そのため、「ブロックチェーンゲームなら遊ぶだけで稼げる」と考えるのではなく、NFT、トークン、法定通貨がどのように結び付いているかを個別に確認することが重要です。

本記事では、ブロックチェーンゲームで採用される代表的な経済構造をもとに、ユーザーが支払った資金の行き先や、プレイ報酬の原資について整理します。

ゲーム内で扱われるNFTとトークン

ブロックチェーンゲームの経済では、NFT、ゲーム内トークン、円やドルなどの法定通貨が組み合わされることがあります。ただし、これらをすべて採用するとは限らず、NFTだけを使うゲームや、独自トークンを発行しないゲームも存在します。

NFTは、キャラクター、装備、土地などを識別可能なデジタル資産として表現する仕組みです。対象となるNFTはブロックチェーン上のアドレスと結び付けられ、ユーザーは対応するウォレットを通じて保有や移転を行います。

従来型ゲームのアイテムは、主に運営会社のデータベース上で管理され、利用や移転の範囲も運営の規約によって決まります。NFTの場合は、対応するマーケットプレイスで他のユーザーへ移転・売却できる場合がありますが、NFTであれば必ず売れるわけではありません。取引できる場所、流動性、利用できるゲーム、運営終了後の扱いなどは、タイトルやスマートコントラクトの設計によって異なります。

ゲーム内トークンは、プレイ報酬、アイテムの購入や強化、NFTの生成、特定機能の利用などに使われます。暗号資産取引所で売買できるトークンもありますが、ゲーム内でのみ利用できるポイントに近い設計もあり、すべてが法定通貨へ換金できるとは限りません。

ユーザーが支払ったお金はどこへ向かうのか

ユーザーがNFTを購入した場合、代金の行き先は取引の種類によって変わります。運営会社が新たに発行したNFTを販売する一次販売では、代金の多くが運営側の収益になります。一方、ユーザーが保有するNFTを別のユーザーへ売る二次取引では、出品者が主な受取人となり、取引額の一部がマーケットプレイス手数料やクリエイター報酬として差し引かれる場合があります。

NFTの購入以外にも、ユーザーはキャラクターの強化、アイテムの生成、ゲーム内通貨、シーズンパス、参加料などに対価を支払うことがあります。ブロックチェーンゲームであっても、従来型ゲームと同じようなアプリ内課金を採用するケースはあり、ユーザー間取引だけで経済が成立しているとは限りません。

ブロックチェーンの取引には、ネットワークへ支払うガス代がかかる場合もあります。ガス代は基本的にゲーム運営会社の売上ではなく、取引を処理するブロックチェーンのバリデータなどへ支払われます。ただし、ゲーム側がガス代を負担する設計や、独自の利用手数料を設定する場合もあるため、画面上に表示された費用が誰に支払われるのかを確認する必要があります。

運営会社の収益源はゲームごとに異なる

ブロックチェーンゲーム運営会社の収益源としては、NFTやトークンの販売、マーケットプレイス手数料、アイテム課金、サブスクリプション、広告、ライセンスなどが考えられます。運営が保有するトークンやNFTの価値が上昇し、それらを売却することで収益を得るケースもあります。

この点で、ブロックチェーンゲームと従来型ゲームを明確に分けることはできません。運営がゲーム内商品を直接販売する仕組みに、NFTの二次流通やユーザー間取引を追加した設計も多く見られます。

重要なのは、「ブロックチェーンを使っているか」だけで判断せず、運営が何を販売し、取引時にどの程度の手数料を受け取り、トークンやNFTをどれだけ保有しているかを見ることです。運営とユーザーの利益が常に一致するとは限らないため、公式サイトやホワイトペーパーで収益構造と資産配分を確認する必要があります。

プレイ報酬の原資はどこから生まれるのか

ブロックチェーンゲームの経済を判断する際、最も重要なのがプレイヤーへ配られる報酬の原資です。報酬は、新たに発行されたトークン、NFTの販売収益、他のユーザーが支払った手数料、広告収益、提携企業からの収益、運営が用意した報酬基金などから賄われます。

新規発行されたトークンを報酬として配る場合、運営は法定通貨を直接支出せずに報酬を供給できます。しかし、受け取ったプレイヤーの多くがトークンを売却し、ゲーム内で保有・消費する需要が不足すれば、価格には下落圧力がかかります。

新規参加者が購入するNFTやトークンから既存プレイヤーの利益が生まれる構造では、参加者の増加が止まると経済が縮小しやすくなります。一方、ゲーム内課金、広告、ライセンスなど、ゲーム外またはトークン販売以外の収益が報酬に還元される場合は、参加者の増加だけに依存しない構造を作ることができます。

したがって、「報酬額が高いか」だけを見るのではなく、その報酬が新規発行、他のユーザーの支払い、運営の事業収益のどこから出ているのかを確認することが欠かせません。

トークンの発行と消費のバランス

ゲーム内トークンは、アイテムの生成や強化、NFTの購入、参加料などに使用されます。使用されたトークンの一部をバーンし、流通量を減らす仕組みが採用される場合もあります。

ただし、バーンを導入しただけでトークンの価値が安定するわけではありません。報酬として発行される量が消費量を上回れば供給は増え、トークンを保有する理由が乏しければ売却が増える可能性があります。供給量を減らしても、ゲームを遊びたい人やトークンを使用したい人が減れば、需要の低下を補うことは困難です。

経済の持続性を見るには、トークンの発行量と消費量に加え、ゲーム内での使い道、プレイヤー数、NFTの流動性、運営が保有するトークンの割合、ロック解除の予定などを確認する必要があります。

経済が維持できないゲームが生まれる理由

過去のブロックチェーンゲームでは、高額な報酬を掲げて利用者を集めたものの、トークン価格の下落とともに参加者が減少した事例がありました。報酬トークンが大量に発行される一方、ゲーム内での使い道や継続的な需要が不足すると、受け取ったトークンが市場で売却されやすくなります。

また、ゲームの面白さより投資収益が参加理由になっている場合、価格が下落した時点で利用者が離れやすくなります。新規参加者が減ることでNFTへの需要も低下し、さらに資産価格が下がる循環へ入る可能性があります。

一方、トークンを使わなくても楽しめるゲーム設計、外部から得た広告・ライセンス収益、継続的に利用したくなるコンテンツなどがあれば、経済を新規参加者の資金だけに依存しにくくなります。現在では、暗号資産報酬を前面に出すより、ゲーム体験を中心に据え、NFTやトークンを補助的に活用する設計も増えています。

「稼げるか」よりも資金の流れを確認する

ブロックチェーンゲームを評価する際は、短期的な報酬額よりも、誰が資金を払い、誰が受け取り、報酬の原資がどこから供給されるのかを見る必要があります。

確認したいポイントは、NFTやトークンの販売主体、二次取引の手数料、報酬トークンの発行量、ゲーム内での消費先、運営や投資家の保有割合、外部収益の有無です。これらが公開されていない場合は、経済の持続性を外部から判断することが難しくなります。

ブロックチェーンゲームは、ゲーム内資産をユーザー間で移転できる可能性や、プレイヤーを経済活動へ参加させる仕組みを持っています。しかし、NFTやトークンを導入するだけで持続的な経済が生まれるわけではありません。技術の名称や一時的な報酬額に左右されず、資金と価値が無理なく循環する設計になっているかを確認することが、ゲームを冷静に判断する手がかりになります。